「本マニュアルを使用するにあたって」より

• 建材中のアスベスト分析に当たっては、光学顕微鏡の調整をはじめとした分析機器の基本操作に習熟が不可欠であるのはもちろんのこと、分析方法の原理や鉱物に関する基礎的な知識を習得し、分析機器の長所や短所を理解しなければ、適切に分析を行うことは困難である。
• 難易度の高い分析であることから、その精度を担保するためには、単に本マニュアルの記載内容を理解すれば足りるわけではなく、分析調査者は、自らに訓練の機会を設け、他の分析者・事例からも率先して学習し、絶えず研鑽を積む必要があることを認識しなければならない。
• （分析調査者は）こうした必要な知識・技能の下、分析検体等の各種状況・条件に応じて、本マニュアルの各章に示す方法から最高の分析精度を担保できる方法を適切に選択すべきである。

「第7章.定性分析方法（電子顕微鏡法）」より

• 定性分析方法1（偏光顕微鏡法）あるいは定性分析方法2（X線回折分析法・位相差分散顕微鏡法）によって分析した結果、アスベストの確認が難しいときは電子顕微鏡によるアスベスト繊維の同定等が推奨されている。
• 定性分析方法1あるいは定性分析方法2でアスベストの存在が疑われるが最終確認が難しい建材試料について、本法でアスベストが確認された場合はアスベスト含有あり、確認されなければアスベスト含有なしと判定できる。しかし、本法のみによりアスベスト含有なしの判定はできない。

石綿条約及び定義される規制対象について

日本は、ILO（国際労働機関）で制定された石綿条約（石綿の使用における安全に関する条約）を 2005年8月に批准している。（2022年1月現在 35 か国が批准。G7では、カナダ、ドイツ、日本が批准国。）この条約は、業務上の石綿へのばく露による健康に対する危険を防止し、及び管理し並びにこの危険から労働者を保護するためにとるべき措置については、国内法令において定めることが求められている。また、この条約での石綿等の定義は次のようになっているが、石綿含有物の定義はなされていないため、有害性が非常に高いことを踏まえ、日本では0.1重量%を超えて含有している製剤その他の物を法規の対象にしている。
石綿は、肺がんや中皮腫など重度の健康障害を及ぼす有害性を有するものである。ILO（国際労働機関）では、「石綿の使用における安全に関する条約」（第162号）が採択されており、我が国でも同条約を批准しているなど、国際的にも、石綿による労働者の健康障害の防止が強く求められている。
なお、石綿等の使用の有無を分析により調査するとは、石綿がその重量の0.1%を超えて含有するか否かについて分析を行うものである。
繊維状のものを規制対象としているのは、石綿等による労働者の健康障害を防止する観点からであり、ここで繊維状とは、アスペクト比（長さ/幅）3以上の粒子をいう。本マニュアルでは各分析方法を紹介するが、石綿障害予防規則における石綿等については、上記のものを指し、いずれの分析方法であっても最終的には上記に定義される規制対象の石綿の含有の有無を確認する必要がある。

1. 「石綿」とは、蛇紋石族の造岩鉱物に属する繊維状のけい酸塩鉱物、すなわち、クリソタイル（白石綿）及び角閃石（せんせき）族の造岩鉱物に属する繊維状のけい酸塩鉱物、すなわち、アクチノライト、アモサイト（茶石綿又はカミングトン・グリューネル閃石（せんせき））、アンソフィライト、クロシドライト（青石綿）、トレモライト又はこれらの一若しくは二以上を含有する混合物をいう。
2. 「吸入されやすい石綿繊維」とは、直径3㎛未満の石綿繊維であって長さと直径との比率が3対1を超えるもの（アスペクト比3を超えるもの）をいうものとし、測定上、長さが5㎛を超える繊維のみを考慮に入れる。
3. 「石綿へのばく露」とは、石綿から生ずるか、又は石綿を含有する鉱物、材料若しくは製品から生ずるかを問わず、浮遊して吸入されやすい石綿繊維又は石綿粉じんに作業中にさらされることをいう。